くれたけ心理相談室 伊勢支部　心理カウンセラーの大野快人（よしと）と申します。

事業運営において、四大経営資源である、ヒト・モノ・カネ・情報。その中ても特に、『ヒト』が残りの３つの資源を活かす為の、最も重要な資源である事は言うまでもありません。仕事においては、働く人のモチベーションによって、成果・業績が大きく影響する事も周知の事実です。しかしながら、IT革命以降の情報の肥大化、スピード化、仕事の質・量の要求や、競争の激しさから、「ストレス社会」と呼ばれて久しい現代、自身の仕事の能力や、職場の人間関係、上司のパワハラ、セクハラ、自身及び会社の将来への不安や悩み等などから、心の不調さらには体調を崩し、休職や退職といった人が増え続け、社会問題になっています。

この様な問題は、企業責任が問われるだけでなく、育成、採用、人手不足、企業イメージなど広く影響し、安易な対応によっては、大きなリスクに繋がりかねません。 心理分野は、モチベーションやコンプライアンスなど、ヒトにかかる人材マネジメントへの影響が大きい為、
大切な自社の人材の『心のケア』に、近年多くの企業が、定期的な従業員のカウンセリングを取り入れられています。  

私は過去に、仕事のプレッシャーから心身の調子を崩し、2年間休職した経験があります。その休職中に、会社に許可を得て、リハビリ的に派遣の仕事（ホテルのレストランや調理）をしましたが、その際社員への聞き取り調査から下記を強く実感しています。
（※その休職期間中にカウンセラーになる事を決意）

◆仕事内容や時間の不満が多く、退職を考えている社員が非常に多い（長く続ける気は無い）
◆その不満や不安を話す時間を取る事も難しい（相談するのも時間的に難しい）
◆「話を聴く」機会があるだけでも、モチベーションやパフォーマンスの維持、向上が期待出来る
◆「プロのカウンセラーに話を聴いてもらえるなら嬉しいが、カウンセリングにお金を出す
経済的余裕が無い」という意見が大多数

上記の聞き取り調査結果から、
大切な社員を（心の不調から）守る為に、

『福利厚生として、社員の定期的なカウンセリング』

をご提案したいと考えています。